BASI-KRAMER’s blog

浜までは海女も蓑着る時雨かな

銘柄探索 ~半導体の次は再生エネ

いつか来た道を再び

 

日本発ペロブスカイト太陽電池が注目されている。技術で勝って、商売で負けるのは、液晶ディスプレイ、太陽光パネルなど、何度も繰り返されてきた。

今回も、いつもの如く国も気合が入っており、関連予算として600億円以上を計上している。ペロブスカイト太陽電池は、基材としてシリコン系でなくヨウ素を使用する。ヨウ素は日本の数少ない国産資源だ。

 

話がそれるが、原発事故で騒がれた甲状腺がんなどの健康被害がなかったのは、日本人の食生活において海藻などから、ヨウ素を大量に摂取している事が影響していると私個人は考えている。確かに放射性物質は体内に取り込まれたが、ヨウ素の働きで甲状腺に留まらずに、体外に排出された。下水処理施設で高い放射線量が確認されたのも、全部ではないが、これが影響しているはずだ。

 

話を戻してペロブスカイト太陽電池の見通しだが、特許では中国やイギリスが大量に出願し始めている。だが、2023年時点で基本特許ではまだ日本に優位がある状態だ。

 

鍵を握るのは量産化によるコストダウンだ。すでに積水化学<4204>が試作ラインを構築しており、ポスト半導体銘柄として物色される可能性がある。NISAで買おうかなと思っている次第だ。もともと狙っていたのは、再生エネ関連ではないインフロニア<5076>だったのだが、こちらは風力ビジネスに多額の出資を行った為、結果として、再生エネ銘柄になったが、内容に納得出来ない点があり、見送っている。

 

地熱発電も改めて注目されている。業務スーパー会長が推し進めるフランチャイズ化は、日本の未来を創るビジネスとしても、ぜひ成功してほしいと願っている。地熱源は過疎地に集中しており、地熱発電だけでなく、余剰熱水を温泉街に供給したり、その余熱を使った植物や魚の養殖、各家庭での床暖房など、まさに地域活性化に直結するビジネスモデルだ。

 

洋上風力発電はコケるだろうが、洋上風力、ペロブスカイト太陽電池地熱発電は、テーマ銘柄として注目されると思う。乗ろうぜ砂上の楼閣に。今年のどこかで30%以上の暴落が来ると思うので、それ待ちでもいいけどね。

国際 ~ウクライナ侵攻の背景

『Russky』 と 『Rossiyanin』

 

詳細は専門家に任せるとして、『Russky』と『Rossiyanin』はどちらもロシア人を指すが、『Russky』は人種としてのロシア人の意味が強く、東スラブ人としてウクライナ人、ベラルーシ人、ロシア人を束ねる印象を持つ。一方、『Rossiyanin』はロシア国籍を持っている人、の意味となる。

 

クリミア半島は『Rossiyanin』にとって、『Russky』同士で争い、血で勝ち取った土地であり、日本における203高地とも言われる。もともとクリミア半島はロシア領であったが、色々あり、ウクライナ領となった経緯がある。ソビエト時代、『Russky』思想が重んじられ、歴史的いきさつは封印された。

 

ソビエト崩壊後、敗北続きだった『Russky』外交

 

ソビエト崩壊以降、衛星国家の独立が相次いだ。

我々日本人から見ると、抑圧された民族自決であり、解放の証に見えたが、彼らを統治する自負のあった『Russky』を守る『Rossiyanin』には苦々しい事態であった。

 

1990年代、ユーゴスラビアが崩壊した。

かつては教科書で習った『七つの国境、六つの共和国、五つの民族、四つの言語、三つの宗教、二つの文字、一つの連邦国家』カリスマ指導者チトーがまとめた国家である。

 

崩壊の過程で『Russky』セルビアは、NATOの介入(主に米国)により、軍事的に屈服、解体されたユーゴは、スロベニアクロアチアボスニア・ヘルツェゴビナセルビアモンテネグロ北マケドニアとなり、うちスロベニアクロアチアモンテネグロ北マケドニアNATOに加盟している。北マケドニアの加盟は2020年、ロシアのウクライナ侵攻の直近であった。この間にバルト三国を含む旧ソビエト諸国の加盟も相次いだ。

 

なお、『Russky』セルビア国内の自治州であったコソボは2008年にセルビアからの独立を宣言しており日本も承認しているが、『Russky』セルビア、『Rossiyanin』ロシアは承認していない。

 

そうして最後の防波堤として位置付けていた『Russky』ウクライナNATO加盟に動き始めた過程で、親ロシアでない指導者は、『Russky』秩序を守る名目で暗殺が繰り返されたが、ついに『Rossiyanin』ロシアによる軍事侵攻という形での実力行使に至った。

 

上記の歴史的過程は日本人は知らないし、報道もされいないが、相当に根深いと思われる。人種の火薬庫は健在であった、という事だろうか。

 

何万人という人が死んで、その何倍もの人が障がい者となってしまったが、歴史的事実を知らない、味を占めた『Rossiyanin』により、明日は北海道がそうなるかもしれない。

ESG投資の終焉

地球より金が大事なのは当たり前

 

格付け会社による謎指標、ESG。

 

Environment  環境
Social     社会
Governance  ガバナンス

 

地球に悪いことはしません、と化石燃料の投資に批判的であり、ドイツもこれに乗り、化石燃料やめます、風力ですソーラーです、原発も辞めます、なのに日本は遅れている!とメディアでも大いに賛美された。

 

実態はフランスの原発で発電した電気を、ロシアから安価な天然ガスを購入していただけなのだが、それを指摘するメディアは皆無であった。

 

ロシアのウクライナ侵攻で、この図式がもろに露呈、ESG指標が砂上の楼閣である事が明らかになると、急激に価値を落とし、投資上のパフォーマンスもインデックスにぼろ負けしており、大手ファンドは次々に取り扱いを終了している。皮肉にもESG評価が低い欧米の大手石油企業が莫大な利益を上げているのだ。

 

アメリカでは、もしトラ(もしも、トランプ氏が大統領になったら)が現実味を帯びており、EV優遇を直ちに中止、ガソリン使いまくりの内燃機関に戻すのでは?と言われている。大枠がなくなる事はないだろうが、短期的には庶民にとっては使い難いEV崇拝は技術革新を迎えるまで、停滞すると思う。

 

日本の大手自動車メーカは、世界のハイブリット排除の動きに耐えられず、莫大なEV投資に舵を切ったが、上記の社会状況に加え、中国がメキシコを経由して北米市場を狙っており、既存EV市場の価格競争でも厳しい状況になるだろう。

 

一方で日本には、内燃機関の部品企業も残っており、今までは縮小する一方だったが、株価は明らかに上昇し始めており、再びその価値が見直されると思う。

酒 ~白老

愛知県の地酒です

 

角打ちフェス。行きたかったけど。

kakufes.com

 

あまり知られてないのですが、愛知県にも地酒が色々あります。

行きつけの角打ちで一推しされているのが、白老です。

飲み比べ

愛知県知多半島にある常滑市。その地で澤田酒造は幕末の1848年(嘉永元年)に創業しています。常滑市常滑焼も有名で、その陶器に酒を入れて売り歩いたと言われています。

 

飲み比べるとそれぞれの特徴がはっきりと分かり、おもしろいです。特徴として酸味とかすかなガス感があります。

 

ここでは定期的に銘柄を入れ替えて色々な生クラフトビールが500円で飲めるので、つい寄ってしまいます。おつまみも充実です。本日は、お気に入りの富山県ほたるいかの素干は売り切れてました!

https://image.rakuten.co.jp/1957116tn/cabinet/imgrc0089077847.jpg

 

代わりにレトルトですが、業者から直接仕入れているトリッパを頂きました。

最近は、完全に原風景の一部と化しております。

老後の備え ~インド投資を考えるなら

来るぞ来るぞと言われるが

 

インドは人口増加が続き、やがては大国になると言われている。それは間違いないだろう。インド株式はだいぶ前から、来るぞ来るぞ、と言われ続けているが、パッとしないという状態が長く続いている。マクロの話は専門家に任せるとして、そもそもインド人は団体行動が苦手という国民性が強く影響していると思う。

 

米国においてはインド系ITエンジニアが活躍しており、インド独自の教育も注目されている。ただ、これはあくまで個人の能力の高さであって、インド系企業が米国を席巻しているわけではない。

 

インド株式に興味がある人も多く、投資信託もインデックスからアクティブまで様々な商品が存在している。色々考えている時期があったが考えるのが面倒になり、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、を毎月3万円積み立てている。

 

このeMAXIS Slim 新興国株式インデックスの内訳は以下のようになっている。インドだけじゃないので比較にならん!、というご意見もあるかと思いますが、小難しい話は置いておいて、ざっくり言うと時価総額の比率で配分されるので、インド経済が大きくなれば、自動的に割合も増加するのです。よって、新興国インデックスの括りで比較します。

目論見書より

 

2,000兆円の不動産が不良債権化する中国が30%、続いてインドが15.7%、台湾14.7%、平均年収が日本を上回っている韓国が12.2%。韓国がここに居るのも不思議な感じだが。過去5年間のリターンを比較してみると、

 

 eMAXIS Slim 新興国株式インデックス    26.5%

 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス    69.2%

 eMAXIS Slim S&P500                             77.2%

 

S&P500圧勝

 

では、過去15年ではどうだろうか。商品が異なってしまうが、ご了承願いたい。

 

 SMT 新興国株式インデックス・オープン     87.5%

 eMAXIS 先進国株式インデックス               244.7%

 

 

先進国株式インデックス圧勝

 

若い方々への役に立たないアドバイスにはなるが、無理に世界に分散投資する必要性はなく、流行りのオールカントリーよりも、S&P500への集中投資を優先した方がいい。暴落する日は必ず来るが、S&P500過去100年間の歴史を振り返ると、教科書に載る超絶暴落後でも、ほぼ5年~で元に戻っている。ただし1974年のオイルショック時には15年かかった。

 

かつてはデカップリング論がもてはやされたが、新興国が発展すると、それ以上に先進国が発展する事が、リターン値として裏付けられている。インドへの個別投資は、なんとなく、いつか大化けするのでは?と期待してしまうが、自由陣営所属である限り、インド経済が発展すれば、つられて先進国も発展し続けるので、インドへの投資を優先する必要はないと思う。

新艦対空誘導弾

次期護衛艦に搭載

 

R13年から建造が開始される次期型の汎用護衛艦DDに搭載される新艦対空誘導弾は、新FFMに搭載される艦対空誘導弾A-SAMの能力向上型、A-SAM改となる。(リンク①)

 

A-SAMは03式地対空誘導弾に所定の変更を加えたものだが、A-SAM改では長射程化により部隊防御までを担う。高高度、高速、低RCSのミサイル迎撃を行う為、サイドスラスタ搭載が大きな特徴となる。

 

開発においては、R3まで実施された『高高度迎撃用飛しょう体技術の研究 』の成果が活かされる。

試作されたサイドスラスタとTVC(出典リンク②:防衛省

本研究では、高高度領域での旋回力の確保の為、空力舵、サイドスラスタ、TVCによる複合制御の確立が主眼となっていた。TVCは、推力ベクトル制御であり、推力変更ノズルにより、推進方向を制御する。イスラエルのアローミサイルで採用されている方式だ。A-SAM改では、TVC方式の記載がないが、極超音速兵器迎撃ミサイルで採用される可能性がある。

 

今から25年前、AAM-4ベースの艦対空ミサイルXRIM-4と世界初のアクティブレーダFCS-3による、世界を驚愕させる絶倫撃ちっぱなしミサイルシステムの構築が検討されていたが、色々な事情で幻となってしまった。個人的には、後の振舞が大失敗だと思っている。米国はイージスシステム前身のタイフォン計画で大コケしたが、そこから学び取り、行動に活かした事で、世界の誰もマネできない唯一無二のイージスシステムへとつなげている。失敗した後のやり方で、後の成果に大きな差がついたのは明らかだ。

 

防衛予算の大幅増額と合わせる形にはなったが、ようやく防衛省アジャイル開発を取り入れ始めている。開発プロセスが、いつになっても民間企業よりも遅れているのは明らかに組織の問題だろう。

 

本日はH-3ロケットのリベンジ打ち上げが成功した。

苦しかったと思う。関係者の方々、おめでとうございます。

角打ち行ってきます。

 

リンク①

https://www.mod.go.jp/j/policy/hyouka/seisaku/2023/pdf/jizen_11_honbun.pdf

 

リンク②

https://www.mod.go.jp/atla/research/ats2020/poster/kenkyu_07.pdf

経済 ~日本GDP4位に転落

昔は世界で2番目に幸せでしたか?

 

予告通り、日本のGDPはドイツに抜かれ4位になった。

国際社会での地位低下が・・・と専門家のコメントが報道されるが、

日本よりGDPの低い国で平和で豊かな国はたくさんある。

 

ノルウェー、スイス、アイスランド・・等々

 

ノルウェーには石油があり、スイスには金融機関や世界規模の企業もあり、と日本と比較して、そもそも恵まれた環境にあるとの意見もあるが、じゃ後発のシンガポールは、となる。政策の失敗であるのは明らかだ。

 

円ベースでみれば、2023年名目GDPは590兆円、名目GNIは625兆円であり、2013年以降、名目GDPは上昇し始めているが、これは円安の進行と物価高、資源高で見た目上の数字が押し上げられている影響が大きい。実際、GDPデフレータは2013年までの約30年間、マイナスであった。

 

円安の結果、日本の割安感が強まり、また中国への投資リスクが広く認識されるにつけ、日本への回帰が始まっている。これは残念ながら、安いから、安全だから、という意味であり、日本の生産性が高まったからではない。

 

ここ数年、日本以外で稼いだ金額も反映される名目GNIと、名目GDPの差額は35兆円程度で横ばいとなっていて、海外市場で稼げる企業がほとんど増えてない証拠だと考える。世界から取り残され、温存されたままの生産性の低い企業は、低価格でしか勝負出来ないので、結果、賃金も上がらない。

 

国内ではあらゆる場面で不公平感・不平等感が増しており、1月、日本人個人はS&P500など海外投信を1兆円爆買い、日本株には向かっていない。国の将来が信用できない、という事だろう。

 

かつて学校教育では、『我が国は世界2位の経済大国であり・・』と必ず習ったものだが、当時は平均的な世帯が、普通に暮らしながら、平均的に豊かになれるという意味では、恵まれていたのかもしれない。聞くたびに、ダサい日本人の自慢話に聞こえて、阿保らしいと感じていたが。

 

今や、Webサイトも動画サイトも、節約だ、底辺だ、ミニマムだ、という勢力と、投資、副業で儲けようぜ、で両極化しており、サムネを見るだけでも、お腹いっぱいになってしまう。

 

我々はどこに向かっているのだろうか。

 

角打ち行ってきます。