佐賀 天山酒造
佐賀県産の米にもこだわり、鉄分が全くない天然水で仕込まれる。
過去にはワイングラスで飲む日本酒アワードでの受賞もあるとのこと。
シリーズが色々あるのですが、フルーティや発泡系でも、流行りのテイストとは一線を画す。どのシリーズも若干の重みがあり、飲んだ後に、喉に余韻が残る。人によっては、少し重いと感じるかもしれない。色々飲んだけど、それぞれに個性があり面白い。
超（こゆる）
名前は知っていたが、お店で売っているのを見た事がなく、初めて飲みました。
公式ショップ見ると意外とお高いのね。
どこで飲んだかというと、飲み鉄、六角さんがNHKカルチャースクールで愛知県の酒造に来たので参加したのですが、各テーブルに日本酒が３本並んでおり、うち1本がこの超（こゆる）でした。初めて競艇に行ったのは、常滑競艇とか、裏話を色々聞けておもしろかったです。事前プログラムになかった演奏（ディーゼル）も披露してくれましたよ。開始と同時に全員、日本酒飲んでたので、後半には呂律がまわってないお客さんが多かったですが（笑。超（こゆる）は、国盛の生酒で澄み切ったテイストに感じました。たぶん。
バブルでないが過熱感はある
日経平均4万円は、Per17倍を超えている。これを期待と見ると、買われ過ぎと見るか。
過去の経験則では、日経平均はPer12～16倍でのボックス相場とも見える動きが常識とされていた。今はこれを超えている。
米国のS&P500はPer19倍での取引が普通でもあるが、これは潜在的に将来的なEPSの上昇を織り込んでいる動きであり、対して日本は、潜在的な競争力、利益が劣ると見なされ、米国よりも低いPerが常に上限であった。このため、日本の基準から見ると、米国のS&P500は常に買われ過ぎであり、暴落するぞと予想する評論家が多いのは、この為だ。一方で、常に新しいテクノロジーが生まれ続ける米国は世界の中の起業王国でもあり、巨額な利益を生む企業を生み続けている。
Ｓ＆Ｐ５００の構成銘柄を見ると、ハイテクセクタが異常に買われており、それ以外のレガシーなセクタは、平均的な動きであり、これをバブルの根拠に挙げる事も多い。日経平均も、半導体セクタが異常な値上がりであり、これは日米共通の動きといえる。
今年、半導体セクタは多少の調整は入ると思う。Per12倍まで落ちるとすると、28,000円になるので、ここまではあり得る。日銀のETF買も終了しており、落ちる時のスピードは速いはず。過去の傾向からすると、落ちた後、しばらくボックス相場になるのではないか。その期間中に、材料が出なければ、上昇はいったん止まるだろう。
期待を持たせ続けるには、国際競争に勝ち、利益を生む企業群であり続ける必要がある。正直、この期待に応えるポテンシャルのある企業は多くない。米国のナスダックと違い、日本のグロース市場のIPO銘柄は、話題だけの博打銘柄がほとんどで、全く評価されてない状況だ。実際に、ナスダック銘柄のように利益拡大出来ている企業は、ほとんどない。
グロース市場から一軍に上がる企業が継続的に登場しなければ、日経平均が上がり続ける事は出来ないと思う。
ワスプ級の次期型でありフライト０では航空機運用を強化、LCAC運用を廃止した。
が、現場の反対で（進水前から分かっていたはずだが）、３隻目からはフライト１としてLCAC運用を復活させている。ただし、LCACは２隻搭載、その分の倉庫、航空燃料も減り、マルチではあるが、中途半端な仕様になってしまった感がある。
メーカは設計を大幅に変更、外観上ではデッキ周辺の電子機器を刷新、フライト０よりもすっきりしたデザインとなり、甲板スペースを確保している。
自衛隊の将来強襲揚陸艦は、このフライト１に範を取って設計されるだろう。
フライト０
フライト１
防衛省は、ジャパン マリンユナイテッド（JMU）と「新たな艦艇に関する調査研究」を発注している。DDH，輸送艦および掃海母艦の機能を併せ持つ艦、将来の強襲揚陸艦をイメージしていると思われる。
フライト１に掃海母艦の役割もとの意図だが、あれもこれも、と任務を増やせば、その分、人員の育成に時間がかかり属人化が進んでしまう。ミッションごとにクルーを入れ替える方法もあるが、隻数はそんなに揃えられないだろうから、掃海機能は自衛手段の域を出ないと思う。
R４の防衛白書では、『多機能艦艇の在り方について検討の上、結論を得る』とされており、方向性については結論を出すようだが。
（P46抜粋）
海上から島嶼等に部隊を上陸させるための水陸両用車の整備や現有の輸送艦の改修等により、輸送・展開能力等を強化する。また、水陸両用作戦等における指揮統制・大規模輸送・航空運用能力を兼ね備えた多機能艦艇の在り方について検討の上、結論を得る。
https://www.mod.go.jp/j/press/wp/wp2022/pdf/R04shiryo.pdf
過去には企業の自主的なコンセプトが披露されているが、防衛省の意向が反映されているものではない。
基本的な仕様・兵装を予想してみる。
[仕様]
機関：CODLOG（巡行時はディーゼル電気推進、航空機運用時はガスタービン）
航空機：F-35×12機～16機＋ヘリ
[兵装]
レーダ：建造時期により、もがみ（改）か、次期DDのSバンド＋Xバンド
対空：A-SAM または A-SAM改
対潜：魚雷迎撃システム
CIWS：SeaRAM×２、哨戒艦の30mm×２を搭載と予想。RWS×6以上
ドローン運用、対ドローン防御が大きな課題になるのは明らかで、対空、対水上用として機関砲が搭載される可能性は高いと思う。お蔵入りした国産テレスコープ砲が復活するかもしれない。
呉の跡地に強襲揚陸艦が係留されるのはおよそ20年後だろうか。
FSXの悪夢が再び
支持率低下に喘ぐK総理。国民が大変な状況だが、４月に国賓待遇で米国に行くという。いつも通り、国民の為にならない政治事案は即決するのは流石だ。
T4後継を米国と共同開発するという。
米国はT-7Aレッドホーク導入を進めているが、後期課程での訓練が不十分との声もあり、少数の別機種の調達を計画していた。韓国のT-50Aが有力視されていたが、後にM-346も名乗りをあげ、動向が注目されたが、目立った動きはない。韓国では日本のT-4後継としてT-50Aへの情報提供があったとの報道があるが、事実ではないだろう。
常識で考えるとM-346以外ないと考えていたが・・
大枠のコンセプトとしては、最新機への転換教育を、最新機を稼働させることなく、より低コスト、短時間で実現したいとの意向がある。既に、米海軍では空母の稼働率を上げる為に、艦載機の訓練課程を見直していて、自動着艦装置などをフル活用する事で、パイロットの技量に依らない教育課程に変更しつつある。
T-7で満足できない機能として、以下のように言及されている。
・F-35のような先進戦闘機のコックピット環境の模擬
・練習機単体で機能完結するのではなく、機能ごとに例えば外部ハードポイントに、訓練用武器、電子戦ポッド、空戦機動計器ポッド、燃料タンクを装着可能
・小型レーダー、赤外線捜索追跡 (IRST) センサーのオプション設定
これを見ると、言いたい事は分かるが、過去に何度も議論され、結果として後期課程は、転換機種そのもので訓練するのが最も効率的とされ、現在に至っている。F-35には伝統的に訓練用として採用され続けて来た複座型がないが、それは最初から分かり切った事でもあったし、また議論がループしているのではないかとも思う。機能ごとのモジュール化について、分野は違うが米海軍LCSで大失敗済みだ。外部モジュールを増やせば増やすほど、本体との統合化が複雑になるからだ。空を飛ぶ航空機なら、安全面からも格段に難易度が増す。
ただ、当時と今とで大きく違うのは、操縦技量でない操作が膨大になってしまった事だ。F-35は戦闘機であるが、ステルス機としての偵察任務もあり、空対空、空対艦、空対地、マルチミッションをこなす。それぞれで組み合わせる電子戦の装備はF-15とは比較にならない。将来は無人機との連携も必要だ。ＡＩとの親和性もあるだろう。
当初、これらの訓練は地上シミュレータを活用するはずだったが、これまでの実績からシミュレータ訓練だけでは技量のばらつきが大きく許容出来ないとされている。そして、こういった分野の訓練をF-35だけで実施する事が非効率だと考えているのだろう。
米軍自体にはT-7Aへのこだわりはなく、上記が実現できるなら、T-7A改造機でも、別機種でも構わないと言っている。ただ、要求項目を見るにつけ、開発は容易ではないと思う。また、FSXのようになるのだろうか。
日本は貿易立国でもない
日銀がマイナス金利を解除した日、円高には振れずに151円まで円安が進んだ。
金利の引き上げは当面ないのと、米国の景気が悪化せず、利下げが遠のいた為だ。
円安容認支持者の多くが、輸出にプラスになるから、を挙げる事が多い。が、日本の実質ＧＤＰにおける輸出割合は１８％。対して韓国は４４％、ドイツは４７％となっている。一方、アメリカは12％に過ぎない。
輸出といっても、日本は原材料をほぼ輸入しているし、半加工品の輸入も多い。
円安で輸出が有利になるのは、円高時に原材料を安く仕入れて、円安時に輸出する時だけで、そうそうタイミングが合う事はない。円安で輸出が有利になるは、実は多くの業種で当てはまらない。
半導体産業に関しては、安価なシリコンを原料として、シリコンウエハ加工からのサプライチェーン源流から、日本企業は存在感を示している。半導体製造装置、検査装置、加工部品・・等々。また半導体は小さく軽く、高く売れるという高付加価値品でもあり、輸出の際の物流費の高騰に対する余力がまだあると言える。この点で、円安を武器にして半導体に集中投資する国の政策は正しいと思う。
さらに、物理的な大きさがゼロ、重さもゼロ、でも高付加価値な商品がある。『サービス業』だ。観光やエンターテイメントが該当する。こちらもインバウンド需要を見ての通り、円安の恩恵を受けている。
しかしながら、円安の恩恵を受ける半導体も、工場建設の現地では、既に家賃高騰などバブル化しており、業界と関係ない人々は、家賃高に苦しんでいる。観光業は、サービス料金が外国人価格に上昇し始めており、日本人が気軽に国内観光出来なくなっている事実がある。
円安を止めるには金利を上げるしかないが、当面出来ない。出来ないが、利上げを目指していますという、金融当局と政策が歩調を合わせる姿勢を見せる必要があると思う。
中長期的に見て、通貨が安いというのはデメリットの方がはるかに多い。金利を上げると、借金返済の利息が増えるとか、住宅ローンの返済が増えるとか、すぐにネガティブな意見だけだ報道されるが、それを恐れて金利を上げない事で、国民の大多数が大変な負担を強いられている事が後回しに語られるのが残念だ。
米国在住の同僚と話していたが、テネシーの田舎アパートで家賃は2,000ドル、近所の大戸屋で食事すると50ドルとのこと。１ドル150円換算すると30万、7,500円だが、１ドル100円なら、20万、5,000円となる。今のアメリカはインフレなので物価も賃金の上昇もやばいが、セオリー通りには、景気が悪くなってない。これは金融において、ドルがほぼすべての通貨に対して強いまま、という背景があるからだ。だから完成品の輸入をさせずに、国内生産で製造業の雇用を守るというのは、多くの有権者から支持されるのは当然といえる。
USA! USA!
日本ダメポ
ゼロに戻すだけで大騒ぎ
日銀がマイナス金利を解除した。色々あったが、2007年頃始まった異次元緩和はようやく終わった。前任の黒ちゃんが、安倍総理と意気投合、世界に例がないほど、やらかし放題だったので、後処理が大変で気の毒に思う。
マイナス金利解除の件は、デメリットが懸念されているが、まず住宅ローンの変動金利は新短期プライムレートを元にしており、1.475%で変更はない。想定される変化としては、各銀行が適用している優遇金利を縮小する可能性はある。しかし、一般的なローン契約では、適用金利を変更しても、５年間は固定するなど、特約があるので、ただちには変化は起きないはずだ。対して、固定金利は、長期金利を元にしている為、イールドカーブコントロールが廃止された事により、これまでより上振れする可能性はある。ただし、国債の買い入れは継続されるので、急騰する事はないだろう。銀行の普通金利は、各社が預金呼び込みの為に、0.1%前後に引き上げる可能性はある。富裕者の最低基準とされる資産5,000万円でみると、全額が預金の場合、毎年5万円の利子が付くので、富裕者の利子分が消費にまわれば、好循環になるのではないだろうか。今日時点では0.001%→0.02%と20倍にするとアナウンスされている。5,000万円だと500円→1万円だね。ありがてえ！？
ETF買い入れ、J-REIT買い入れの停止については、市場は既に織り込み済みで、株価への影響はない。ただし、暴落時の救済はもうないので、下落時の日銀による買いを期待しての、売り待ちはなくなるので、落ちる時のスピードは、これまでの想定よりも速くなる可能性が高い。流動性の低い銘柄は、売るに売れずとなるので、特に注意が必要だろう。
買い入れたETF、J-REITは当面の間、市場で売却しないとされている。対して、年金はリバランスの為、一定条件で売却する必要があるので、株価が上昇し続ければ、流動性は上がるので、（また買うかもしれないが）そのような判断をしたのだと思う。日銀分は、やがては売却するだろうが、その時が来る前に、また時代が戻る可能性がある。
今後の市場からの懸念について、日銀は十分に理解しており、相当期間、金利を上げる事は出来ないだろう。問題は、財務省がこの状況下で緊縮財政を持ち出し、政策的に不景気に誘導することだ。過去に何度も失敗している。
今回はどうだろうか。
Phalanx から SeaRAMへ
長年、護衛艦に搭載されているPhalanx はCIWSの１種。
日本では劣化ウラン弾は使用できないので、通常弾であるタングステン製弾頭となるが、２０年前時点のコストは１発１０万。発射レートは毎分3,000発か4,500発かを選択するが、自衛隊は米軍よりも発射速度を落とした毎分3,000発設定で運用している。搭載は500発～程度なので、毎回5,000万円～。奇しくも、これはSeaRAM１発のコストと同程度となっている。後のBlock1Bでは、センシングが追加されると供に、威力も約50%向上、手動による海上射撃モードも追加された。
現在は、より遠距離迎撃可能なSeaRAMへと移行している。SeaRAM初期型は、2発同時発射した時に、味方の熱源を追尾する不具合があったが、後に修正されている。米軍はランチャーのみのMk49を主に運用しているが、こちらは戦闘指揮システムとの連接が必要であり、自衛隊ではそれを不要とする独立したシステムであるSeaRAMを採用した。代わりに水上射撃は12.7mm機関銃RWSのみとなったので、威力不足とする指摘もあるが、主砲の127mmでの水上射撃は可能であり、割り切りだろう。
SeaRAMミサイル51発を含むFMS契約金額は55億円（1ドル100円換算）85億円（１ドル150円）となっている。
